うつ病,病院,料金

病気になった時に考えなければならないのは医療費その他の料金のことでしょう。うつ病で受診した場合はどのようなお金がどれぐらいの期間かかるのでしょうか？

　うつ病の治療は、各種の健康保険が適用される「保険診療」と保険がきかない「自由診療（自費診療」があります。ただし、保険診療と自由診療によって治療内容が変わるということはありません。

　しかも、うつ病をはじめとした精神科疾患だからといって、他の身体疾患と医療費の内容や仕組みが違う、ということもありません。

　つまり、医療費は初診料、再診料、処方料、投薬料、検査料などからなっていて、それぞれの健康保険の自己負担割合に応じて料金がかかるだけです。ですから、外科のように大きな手術などと違い、うつ病の場合は医療費が極端に高くなるということはほとんどありません。

ただし、他の診療科と少し違うのが、「旧・通院医療費公費負担制度」（現在は自立支援医療費制度）です。これは法律（精神保健福祉法）に基づくもので、通院の医療費を最大95％公費負担する制度。統合失調症やアルコール依存症、うつ病などの精神疾患を有する人です。この制度を利用して手続きすれば医療費の自己負担分（通院に限ります）は、全医療費の５％になります。そして自治体によっては５％分も補助し、全額が免除になるところもあります。

　この制度は精神科に通院する方々には一般的なものになっていて、主治医や精神科のスタッフに相談すれば、手続きの手助けをしていただけます。

入院した場合の費用は、入院した病院の病棟によって異なってきます。例えばですが、病状が急性症状で密度が濃い治療を集中的にやる必要がある場合は、「スーパー救急病棟」というところに入院する場合があります。この場合は総額の入院医療費が100万円ほどになってしまい、それぞれの健康保険により自己負担割合が決まりますので、３割負担の方ですと30万円ということもあり得ます。

　しかし、普通はそうした病棟に入院する患者さんは少なく、普通であれば30〜50万円の医療費がかかる病棟で療養治療するのが標準的な医療サービスです。この場合ですと、3割負担で10〜15万円ですね。

　このような医療費の状況ですが、「高額療養費制度」を活用すれば自己負担はかなり軽減されます。

高額療養費制度は、同じ月に同じ医療機関で支払った自己負担額が一定の額を超えた場合、制度を活用すると超えた分が払い戻される制度です。例えば、一般のサラリーマンだと医療費の３割が自己負担額ですが、この制度で上限額が決まっています。一般的な所得の方はこの限度額が８万1,000円＋総医療費が26万7,000円を超えた部分の１％です。

　この上限額は所得の多い少ないなどで、５段階に分けられています。いずれにしてもかなりの額が軽減されますので、この制度を利用しない選択肢はないでしょう。

　最後に。うつ病にかかり受診が必要、しかも入院治療などがなされた場合、治療―復職まではどの程度の時間が必要なのか？入院治療は最近は短期で行われることが大半で、３―６ヶ月が治療の１サイクルです。その後、通院治療、それと並行しての復職プログラムへの挑戦となります。一般的には統合失調症などと比べ、短期間で社会復帰が可能、と言えます。

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